新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大で地球村が深刻な危機を迎えている。米国・欧州を含む世界各国がコロナとの戦争を宣言する超国家非常事態が続き、世界経済の沈滞という巨大な津波が迫っている。これからが問題という見方が多い。今どう対処するかによって韓国の将来が変わる。
コロナとの戦争は１１月の米国大統領選挙の版図を揺るがしている。最近、米空母での相次ぐコロナ感染拡大は力の空白を招き、東アジア域内の均衡の変化をもたらすという懸念が出ている。中国空母「遼寧」の台湾海峡での武力示威と米中の南シナ海での軍事的葛藤もこれと無関係とは考えにくい。北朝鮮の動向も尋常でない。北朝鮮が３月以降５回も軍事的挑発をした底意が疑われる中、金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長の健康不安説が連日、国内外のメディアで報道されている。
韓国は総選挙で与党が圧勝した。韓国政府のコロナ対応は国際社会の模範に挙げられる。一方、日本は２０２０年東京オリンピック（五輪）が延期され、戦後初めて緊急事態宣言をするなどコロナ非常時局が続いている。困難な時に助け合うのが真の友人であり隣国だ。誰が先に手を差し伸べるかは重要でない。
上記は中央日報の記事の抜粋だ。
今回の韓国与党圧勝の要因は韓国民の反日感情が浮き彫りになっただけであろう。
東京オリンピックいたっては、完全に日本へのヘイトではないか！！
今更なにが友好か！！
今回の“歴史的大勝”により、文在寅政権は、残り2年の任期中に「やりたい放題」の政策を展開できる国民的支持を得たことになる。中でも、外交安保の面では、親中・親北的な色彩が一層強まる一方で、日本に対してはさらに強硬な姿勢となることが予想される。
実際、コロナ禍で行われた総選挙だったにもかかわらず、与党が打ち出した選挙運動の戦略は“コロナ”ではなく“親日勢力の清算”なのだ。そんな戦略を掲げて当選した“反日議員”たちが当選したのであるから、国会内でこれまで経験したことのない強力な反日感情が吹き荒れることは容易に想像がつく。
2020年4月9日、韓国で新型コロナウイルス感染の検査キットを日本に輸出しないよう求める声が相次いでいる。
「もし輸出するときは4つの条件を満たしてほしい」とし、その条件として「慰安婦への蛮行を認め、謝罪すること」「731部隊の蛮行を認め、謝罪すること」「竹島の領有権主張を撤回し、謝罪すること」「正しい歴史教育を行うと約束すること」を挙げている・・・
コロナ危機にまで反日を結び付けデマを流し続ける韓国!!
丁世均（チョン・セギュン）首相は８日「韓国国民の入国を禁止している国に対して査証免除とビザなし入国を暫定停止し、不要不急な目的の外国人の入国制限を拡大するだろう」と明らかにした。
いまの世界情勢を見れば韓国の入国禁止は妥当だ!!
入国拒否している国への当て付けか!!
そう語ったのは李大根・元成均館大学校名誉教授だ。
日本にも留学経験がある李大根氏は、親日派の経済学者だとはいえるかもしれない。
しかし、彼の語る言葉には一定の説得力があった。
「グローバル経済では、一国で全てのものを作ることは出来ません。紳士協定のもと多国間で分業を行うことで経済は成り立つのです。例えばトヨタの車は3万個の部品を多くの国で作らせている。日本は技術の歴史が長く、多くの部品を作ることが出来る一方で、まだ韓国が作れるものは少ない。そうした物作りの面で韓国経済はまだまだなのです。このまま対立を続けていたら韓国は大きな損害を受けるしかない」と発言。
9月には米韓スワップの期限が来る韓国
今更日本に媚を売って下心丸見えの方向転換!!
日本は韓国に関ってはいけないと学習しなければいけない!!
